今回は緊急非常事態宣言解除後の世界を予測しようと思う。　

果たして、釣り業界はどうなってしまうのだろうか？



この非常事態宣言下で、不要不急の外出を避けることにより、GDPがマイナス20兆円になった。　20兆円掛けて感染拡大に努めていると言い換えても良い。　

再度、パンデミックになれば、もう20兆円掛けることになる。



今でも自分は、先の記事に書いた通り、この一連の騒動は、自然由来のインフルエンザ級ウイルスにペスト級の看板を背負わせ、バイオテロにより国際政治に利用しているという見解は変わらない。　

加害者は、この騒動が長期化し被害が大きくなくてはならない。

被害者は、自国経済が疲弊してしまう前に短期間で感染予防により拡大を抑制し、少なくとも長期化しても最小限の被害でもとの社会を取り戻そうとする。

そうなると、自然と加害者と被害者、加害者に加担する国が読み取れる。　※詳しくは過去の新型コロナ関連記事を参照して頂くとして、本題に戻る。　今回は犯人探し記事ではない。



New Normal(ニューノーマル)という言葉をご存知だろうか？



この言葉が流行したのは、2008～2009年に遡る。　丁度、 リーマンショック後の金融上の状態を意味する表現である。　

その後、様々な文脈で用いられるようになり、かつては異常とされていたような事態がありふれた当然になっていることを意味するようになった。 その頃の人々の生活様式も変化が現れ、大量生産大量消費を否定し、物質文明から距離を置き、精神的に本当の幸福はなにかを求める新しい生活様式を指した言葉である。

しかし、その後も国際金融屋を中心の再び同じ過ちを繰り返した。

そして、この騒ぎである。

奇しくもこの新型コロナウイルスは、



神の意思の如く、人類に強制的なニューノーマル（以降NN）生活を強いる結果となった。

最近、空を見上げた事はあるだろうか？



実に透明感溢れ、清々しい青い空が広がる。

此れもご存知のように、感染症予防にソーシャルディスタンスを保つ上で、公共交通機関による長距離の移動を絶ち、強制的に化石燃料の消費が抑制された成果である。



この一連の騒動を自分は、

現代における強制的な姥捨山社会と呼んでいる。　

なぜならば、今までの社会問題である原因を強制的に排除出来ているからで、社会貢献出来ない現役から退いた弱者が生きにくい社会に強制的に辿り着いた。　引き換えに人口増加問題、食糧問題、化石燃料、環境問題、金融バブルの解決の糸口が見え始めた。

人道的な問題を除けば、



正しいバランスを導こうとしているからである。



非常事態宣言が解除されたとして、



このまま終息する考えは正直甘いと思う。



ここで言う終息は、感染症だけでなく、人々の抱える恐怖心も含んでいる。



そもそも新しいウイルスに対する感染症の予防対策は、ワクチン開発から治療薬開発まで、最短2年から10年の長い期間が必要である。　

期間が長引けば長引く程、生活様式のみならず、社会構造の変化が求められる。　一度、社会構造が変化すると、そもそも大きく変化する事を人々は嫌う。　一度新しい構造が定着してしまうと、それが普通になり、前の状態に戻る方が苦痛になるのだ。

増してや経営者が短期終息の考えを持っていたらその企業はまず間違いなく減益・減収に進み、倒産まで心配した方が良いだろう。　特に株主やオーナー目線で、目先の利益しか判断基準を持たない経営者が陣頭指揮を振るっている場合は要注意である。

今、必要な経営的視点は、



共存する事を踏まえたビジョンである。

上記の経営者ならば、さっさと見限って、オンライン（以降OL）で出来るライターなどの仕事を始めるか、軽トラをレンタルし個人デリバリー事業、休耕地を借りて農業でも始めた方が良い。　

この新型コロナ騒動で需要が伸びているのがイーコマースと言われるネット通販で、EC事業の宅配に利用されているゆうパックや宅配各業者と呼ばれる運送業は、明日からでも利用料金を値上げして、人件費に還元し雇用を生み出すべきである。　当面の需要があるのだから、投資すべきと考える。　

気になるのが、東京オリンピックまでには自動運転技術を採用すると目論んでいたが、現段階では安全性に疑問を抱く。　まだまだ技術的に磨かなければならない分野であるのは間違いない上に法整備も十分でない。　現段階で導入を決めたら、方々で大渋滞が発生しうる危険性がある。　あと最低5年は必要だ。　その上、日本の道路事情を振り返ると、自動運転技術は、長距離トラックでのハブからハブへの深夜長距離輸送は賄えるが、個人宅への荷物配送には無理がある。　どう考えても道路幅が狭すぎるのだ。　また、個人宅の庭先にドローンで配送も不可能に近いだろう。　ドローンの発着する土地を何割の消費者が所有しているか。　　

そもそも、海外のEC企業がろくに法人税も払わず居るのに国内のインフラを低価格で利用させるべきではない。　インフラは納税者が長期に渡り国に税金を納め維持している資産である。　借り入れを増やし納税を渋っている企業に使用する資格は無い。　利用料金を値上げしないのならば、個人向け宅配に課税して徴収すれば良い。　個人がまとめ買いして利用頻度が下がれば、物流の混乱は減り、本当に必要としている人に必要なものが届けられる上に税収が確保出来る。

緊急事態宣言延長が解除されたからと言って、今までの普段の日常は易々と訪れない。　

解除後、人々は恐る恐る元の生活様式に戻すのだが、暫くすると潜伏していたウィルスが姿を現すと考えていた方が対応しやすい。　新型コロナウイルスと共存の社会が訪れることを念頭に判断基準を設けなければならない。　



過去ブログ記事のコメント欄でも触れたが、新しい日常（ニューノーマル）のキーワードは以下である。　

①ソーシャルディスタンスを保つ上で、人の移動は極端に減り、あらゆるビジネス機会でオンライン（OL）化が加速する。　OL化で努力賞の無い実力成果主義へ。　今までコミュニケーション能力とか人格とか雇用する上で視られていた項目は無くなり、社会生活する上で常識的かどうかが判断基準になり、その上で何が出来るかをよりいっそう求められる。

②個人事業は大企業に集約され、人と物のリソース有効活用が進む。　　

③一極集中の社会構造から分散型社会でリスク回避する時代へ。　脱中国によるサプライチェーンの見直しと国内回帰へ。　

④リスクマネージメントによる商品価格やサービス価格にコストが加算され物価は上昇する。　

⑤大量生産大量消費の終焉。判断基準が買えるか買えないかではなく、必要か必要でないかで考える時代へ加速する。　

⑥想像と創造する社会へ。　お金を生み出すのではなく、本当の価値を生み出す時代へ。　イマジネーションの無い人々は、一次産業への強制回帰が求められる。

⑦既得権益層縮小が加速する。　　　



現状、経営状況が低迷している業種を見ていこう。

交通運送業（航空）－71.4％
宿泊業－70.3％
飲食業－78.9％
小売業（百貨店）－54.7％
小売業（コンビニエンスストアー）－24.0％
レジャー産業－（遊園地・映画館）97.2％

直接、人が外へ出向き利用するサービスから影響を受けていることが分かる。　比較的影響が少ない業種は、消費者が自宅内で完結できるサービス関連は、逆に売上げを伸ばしている。　一例を挙げると、OLで商品やコンテンツを販売する企業であるAmazonなどはわかり易い。　但し、景気後退からの市場自体が縮小すれば、その影響はやがて全体に及ぶことは避けられない。　1993年の日本バブル崩壊で、本当に実体経済が影響を受けたのは、1995年以降からである。

今まで自由に外出し、目的の商品やサービスを求めていた事が、実は不自由である事に気づく筈である。　移動する事がなんら価値を生み出さない時代になる。　

残るとすれば、実際に体感出来るレジャーやサービスであり、より具体的に現実に近いバーチャル技術が実現されれば、近い将来、縮小せざる負えないと予想できる。　



では、具体的にはどうなるのだろうか？

強制的且つ飛躍的なIT化促進による経理・事務は、現状在宅ワークでカバーできるが、効率化が急激に進むとこれらも無くなり、オンラインソフト、専門オンラインソフト、ゆくゆくは高度AIで処理される。　この「ゆくゆく」という言葉が曲者で、今までの研究開発速度とは比べ物に成らない程、急成長すると捉えた方が良い。

今回の件で、雇用者も就労者も良くも悪くも気づいたはずだ。　OLで無駄な交通費や人件費、就労時間をかけること無く、ある一定の生産性が維持出来る事が多いと…。

営業職は専門知識を持たない人材以外は無くなる。　見積もりから決済までOL化が進む。　お宅を訪問し、判子を頂く仕事はほぼ間違いなく消滅する。

観光・飲食業・美容は個人営業から無くなり、大企業に集約される。　個人や個室でのサービス提供は大小事業主の間で行われるが、リスク込みで上質な接客やサービスを求められる業種は、価格が上げざる負えないが、価格に対するサービスが提供できない場合、デリバリーへの参入や拡大を余儀なくされ、ゆくゆくは淘汰される。　

上記の事から、人と人が接触し、崩壊が許されない医療分野は、サービスが一定基準を下回る事を許されない故に保健料金を上げざる負えない。

加工食品はより上質な質の良いレトルト・冷凍食品を求められ、大手外食企業がOEMで参入する。　家庭用冷蔵庫が大型化し、野菜室と冷凍庫の容積比率が増える。　野菜室は長期保存が可能な技術が求められる。　

また、スポーツ施設やコンサートホールは、座席数を減らしイベントが開催される事になる。　新しく建設される施設は、個室を完備した上で、既存のTVやOL配信中継で収益を上げることになるが、個室の場合、利用料金が跳ね上がり、金持ちの道楽になるだろう。　通常の消費者向けには、OL配信や地上波配信が主流となり臨場感ある映像を中継できる設備が常設になる上にそのように建物が設計される。　家庭用には大型モニターの需要が生まれ、臨場感あるバーチャル用のモニター需要が発生する。　行き着く先は電脳化社会である。　トータルリコールとか攻殻機動隊の世界観である。

小売業はEC化が本格的に進み、現在事業参戦していない事業所は、専門分野で無い限り淘汰される。　なぜならば、固定客を得るまでに時間が掛かるネット上の仕組みがそうさせるからである。　例えばあるキーワードを入力し検索した場合、利用件数の多いサイトが検索候補の上位に表示されるのはお分かりであろう。　消費者は基本検索上位から利用される。　例外があるとすれば、メーカー品の場合、価格を比較し購入するが高額商品に限られる。　一般的に入手し易い商品は、利用しやすいサイトや普段利用しているサイトが優先される。

※余談になるが、早々にECの魅力に気付いてた文系出身の社畜の自分は、Win95時代に既にEC用のサーバアプリケーションを仕事の傍ら独学で開発し、各クレジット会社決済用のモジュール部を組み込む手前まで開発したのだが、役員の居るプレゼンで通過しなかった苦い経緯がある（笑）　正直、時代が早過ぎた（爆）　確か1万8千行以上コーディングしたアプリケーションが無駄になったかと言えば、そんな事は無く、その後、自分をヘッドハンティングしようと企てていたプレイステーション用ゲームソフトも開発を手掛けていた某社長に買い取ってもらった。

上記の事からも、大企業内における事業分野の統廃合や配置転換がこの先2～3年以内進むであろう。



では、地価はどうなるであろうか？

このまま、5年現状が継続されると予想出来るならば、間違いなく都市部や駅前の地価が下がる。　在宅ワークやECが加速すれば、地価の高いエリアに居住したり、事業所を構える意味が無くなる。　必然的に高層建築物も意味が無くなる。　

食料不足が予測される現状から考察すると、農作地や何も無い土地が物流拠点や自動倉庫の要になり地価の上昇が予想出来る。　大中小売業の店舗は、物流ハブ拠点や個人宅のデリバリー拠点として姿を変えるだろう。　特に耕作地として利用するならば、安心安全な水源があることが重要視される。




書き足りないが、話が重くなってしまったのでこの辺で。





おしまい。





追記：

そうそう、最近、自分はfimoで釣りの記事投稿して無いんだが、釣り以外の投稿でファンが11人増えた（笑）



オレには釣行記事は書くなって事か（爆）



少し話が重くなってしまったので



笑い話をしよう。

主題から離れる。

自分はTVや新聞業界が反吐が出るほど嫌いである。　約10年前になるが、自分が石川県金沢市に赴任していた時にとある



某日経新聞を購読して下さい

と営業担当が訪問してきた。　日本経済新聞といえば、スーツにネクタイで少し賢そうな奴が訪問してくる。

丁度、日経新聞一面記事に



日本は中国の一帯一路に投資すべき

という中国よりの記事を掲載した直後で、個人的にその記事内容に非常に腹を立てていた。　少し知識のある奴ならば、日本国にとってマイナス要素でしかない。　大よそ一人の編集長が中国旅行先でハニトラや金で買われて掲載したのだろう。

訪問してきた営業担当に



一帯一路について貴方の個人的見解を述べてみなさい。　自分と同じ意見なら購読します。

と応えてやった。

どうなったと思います？



その営業担当は、挙動が急に不自然になり焦り始めた。

君は自社の発行している新聞の内容を把握していないで、購読を勧めるのかね？

と煽りを入れてみる（笑）



益々、しどろもどろに成り、



冷や汗をかき始めた（爆）



その営業担当は、自社の発行している最近の一面記事すら読んでいない大馬鹿者であった。　

編集長は売国奴ならば、末端の販売員は屑以下だった。



世も末である。　

そんな屑どもが扱う記事に金を払って購読する馬鹿はこの世に居まい。　

その当時から自分はTVをはじめ新聞というメディアは信用していない。　TVも視聴しなくなって10年以上になる。　ＴＶバラエティー番組などもう15年は視聴して無いだろう。　新聞やネットニュースは読むが、同じニュースを様々な複数メディアから収集し、極力正しい情報を得ようと努力している。　なぜならば、記事が右か左か、何処の国の影響が強いのか知るためである。　その様に対応しないと、



今の世の中、情報の波に飲み込まれる。　

特に注意が必要なのは、物事の結果で、記者の先入観や憶測、感想は、情報として全く取り入れる必要はない。　逆に邪魔な情報である。　鵜呑みにするのではなく、自分自身が判断する事が重要なのだ。

で…



笑い話はここからで

fimo運営本部よりメールが届いた。

まあ、要約すると…

某局のTV番組制作会社が、

嵐の二宮君に特殊職業の友人を紹介するという番組内容らしく、

そこで…



オニギリのブログ記事掲載の写真を使わせて欲しいとの事である。



オレを誰だと思ってるの？

TVだからホイホイ協力するとでも？


少なくともブログ記事を読んで



オニギリの人物像考慮して


オファーしてるよね？



オレは保守派のマスコミ嫌いだぞ？

オニギリの由来は、米（コメ）好きの日本人で鬼（悪・嘘）を斬ることが本当の由来ぞ？



オファーは当然


脚下だぁ！！！（爆）



※前回の記事で書き忘れましたが、アドレノクロムはご存知だろうか？　簡単にまるくすると、アドレナリンが酸化した物質です。　アドレノクロムが体内に蓄積されるとコロナウイルスに感染しやすくなるとか、誘拐した子供達を監禁虐待してこの負の感情の物質を集めて若返りの薬の原料にしているとか、5G周波数の地域にコロナ感染者が多いとかは、チームBに用意されたのシナリオなんで騙されないように。　チームA・Bは動画観てください。




おしまい。